火災保険のおすすめの内容を火災保険のプロのFPが教えます

火災保険のおすすめの内容を火災保険のプロのFPが教えます

火災保険のおすすめの内容を火災保険のプロのFPが教えます

火災保険はインターネットも対面で保険会社の営業から加入をしても、あまり保険料は変わりません。しかし、自分で比較をして、一番安いところから加入をしたいという人なら、やはり自分で火災保険を選択できる知識はあった方が良いです。

私は火災保険だけで年間200件の契約を毎年新たに契約をしています。そんな火災保険のプロがどんな火災保険が良いのかというポイントを皆さんにお伝えします。

火災保険の対象となる損害を理解しましょう

火災保険は以下のような事故で自分の建物または家財に損害があった時に保険金を支払います。

補償内容事例
火災火事で建物や家財が消失した
落雷落雷で屋根が破損した、家財が損害を受けた
破裂・爆発ガスボンベなどが爆発を起こし、壁などが損害を受けた、または家財が破損した
風災・雹(ひょう)災・雪災台風で屋根が壊れた、または屋根が壊れて家財が破損したなど
水災洪水などで床上浸水が発生し、建物や家財が損害をうけた
建物外部からの物体の飛来・落下・衝突自動車が自宅の建物にぶつかってきて、塀や門を壊したなど
給排水設備からの水漏れ給排水設備の水漏れで壁や天井が破損、汚損。または家財が損害を受けた
騒擾(そうじょう)・集団行動などに伴う暴力行為近所で暴動がおこり、塀や門、壁や家財が破損した
盗難による損害建物の場合は、盗難によって壊された部分が火災保険の対象。盗まれたものを補償するには家財の保険も加入する
不測かつ突発的な事故うっかり重いものを倒して壁を損傷させた、液晶テレビを倒して壊してしまったなど

火災保険の見直しとしてよく検討される項目は「水災」と「不測かつ突発的な事故」です。しかし私はこの「不測かつ突発的な事故」は必須だと思っています。

火災保険の基本はフルサポート

不測かつ突発的な事故はあると意外に使う機会が多いです。いろいろ火災保険の見直しで水災はいらない、不測かつ突発的な事故など外せる補償は外すと保険料は安くなると自分で設計すると考えてしまいがちですが基本はフルサポートで行くべきです。

水災は外せますが慎重に

水災は鉄筋コンクリートのマンションの2階や3階以上に住んでいればまずありえません。また、ハザードマップなどを参考にしながら自分の地域が水災のリスクがあるかどうかを各自治体のホームページで確認することができます。

何度も日本は各地域で台風に見舞われ、浸水などしている光景がテレビなどに映し出されていますが、そのたびに実は自治体で発行しているハザードマップの精度が高いことが証明されています。

自分で設計するのはやっぱり難しいという人は、私が知る限りは損保ジャパンには独自でこの地域が水災のリスクが大きい地域かどうかというハザードマップを作るツールがあります。もよりの損保ジャパン商品を取り扱っている代理店や営業に聞いてみるとよいかも知れません。

水災をもし補償の対象から外せば目安としては3割くらいは安くなります。

ただ、水災は上記のハザードマップを参考にしたり、鉄筋コンクリートの2階、3階以上だったりと根拠がなければ絶対に外してはいけません。ただ、ハザードマップで大丈夫でも、鉄筋コンクリートの2階、3階以上に住んでいてもこれもあくまでも目安なので、絶対大丈夫なわけではないということも心にとめておいてください。

札幌も2018年9月に地震に見舞われましたが、札幌は全国の大都市で最も地震のリスクが少ないといわれている地域でした。

水災を補償対象から外すときは慎重に。

火災保険の保険金額はどうやって決める?

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火災保険のネット見積では、面積、構造(その建物が鉄筋コンクリートか木造か?など)、建築年月などが分かればおおよそのその建物の評価額を保険会社が提示してくれます。

基本はその建物の評価額の範囲内で保険金額は決めればいいのですが、その評価額の幅が広すぎて戸惑います。

例えば80平米の古い物件を購入し、火災保険をかけようとしたら、保険会社の評価額が800万から1200万という表示がでました。

800万円から1200万円の間で保険金額決めろって言われても・・ずいぶん間がありますよね。

800万の保険金の商品よりも、1200万の保険金をかけるほうが当然金額が高くなるので保険金は800万としたいところです。

こんなこともあります。

北海道の過疎地の物件を100万~200万くらいで購入しました。もし火災保険金額を購入価格の100万としてしまったら、全焼しても100万しかもらえません。

また保険金1200万円かけていたとしても、東京の一等地だったら80平米の物件は1200万程度の金額では購入できませんよね。

基本は保険金額は購入金額と同等でよいとは思いますが、評価額は地域によって大きく異なることがありますので、妥当な理由があれば保険会社と相談をして妥当な保険金設定をすることもできます。

このような特別な事情が無い限りは、購入価格をもとに保険金を設定していくのが良いと思います。

建物付属物も保険金に含めることを忘れずに・・

建物の評価額の範囲内で火災保険金は決めればいいのですが、

保険会社で算出した評価額が2200万から3250万だったとして、じゃあ建物の購入金額の2700万で火災保険金は決めよう。という決め方でももちろん良いのですが、門や塀、車庫も建物に含みますので注意が必要です。

台風や洪水などで門や塀、車庫まで全壊してしまったような場合、建物を再建する費用しか賄えないことになりかねません。

再建築する建物は2500万で残りの200万で門や塀・車庫を再建する。。という方法でも良いのですけどね。

建物が木造か、鉄筋コンクリートかという造りでも保険料は異なる

火災保険を掛けようとする建物が木造か鉄骨か鉄筋コンクリートか?などでも保険料は異なります。木造が一番高く、鉄骨造りや鉄筋コンクリートが同じ火災保険の内容でも安くなります。

家財の火災保険も忘れずに

建物と家財は別々に保険に加入をする必要があります。

基本的な補償内容は建物も家財も同じです。

家財で特に悩むのが、保険金額をいくらに設定したらいいのか?ということです。

以下の表を参考に決めていただくのが良いかと思います。

この表はこの家族構成なら、これくらいの家財があるでしょうという金額の目安です。この金額に合わせて火災保険の保険金額も設定していきます。自分が思っているよりもちょっと高めですが、思っているよりも自宅にはたくさんの家具や家電製品などがあります。

家族構成2名(大人のみ)3名(大人2名、子ども1名)4名(大人2名、子ども2名)5名(大人2名、子ども3名)独身(一人)
世帯主の年齢25歳前後490万円580万円670万円760万円300万円
30歳前後700万円790万円880万円970万円
35歳前後920万円
1000万円1090万円1180万円
40歳前後1130万円1220万円1310万円1390万円
45歳前後1340万円1430万円1520万円1610万円
50歳以上1550万円1640万円1730万円1820万円

家財保険は必要か?

建物がなくなったら痛いけれども、家財なんて別に無くなってもいいよ。とおざなりにする人もいるのですが、万が一建物が全焼して、建物も家具、家電製品もすべて焼けてしまった時に、建物の火災保険しか加入していなかったら家財はすべて自腹で買いなおさなければなりません。

上記の表を参考に、せめて生活再建ができるくらいの家財の保険金は設定しておいた方がいいです。

火災保険にオススメの特約は?

保険会社によってさまざまな特約がありますので、主な特約のみここでピックアップしていきます。

①個人賠償責任特約(日常生活賠償責任保険)

この保険は単品で加入できるのはまれで、自動車保険やゴルファー保険の特約にもついていることがあります。今加入している損害保険の証券を見直して、もしついていなければ「必ず」この特約はどれかにつけましょう。

一家に一契約でこの特約は全員カバーできます。独身でない子どもなど一部対象外になる親族もありますので、注意してください。

自転車保険もこの個人賠償責任特約で事足りて、必要ない場合もあります

②類焼損害特約

どの保険会社もおおよそ似たような呼び方をします。自分の家の火事で隣人に迷惑をかけてしまった時に、この特約があれば一定額まで保険金として相手に支払います。

③電気的・機械的事故特約

EM(イーエム)特約とも言います。建物にくっついている設備が、電気的・機械的事故(スパーク過電流、ショート)で故障した場合に保険金を支払う特約です。落雷などで、エアコンなどがショートして、外観上はなんでもないのですが使用不能になることがあります。

炎上してしまえば火事になりますが、外観上は無事で使用不能の場合、通常の火災保険では対象にならず、この電気的・機械的事故の特約が必要になります。

④臨時費用保険金

個人的にはこの特約は必須です。火災保険金が出ることになった時に、さらにこの特約で一定額上乗せになります。この保険金の上乗せがいざ給付の段階では本当にお客様に喜ばれます。

免責は設定してよいか?

すこしでも保険料を安くするために、一定額までは保険を使わず自己負担とする「免責」の金額もある程度設定することができます。

しかし私はこの免責は絶対にやめてほしいと思っています。

いざ給付の段階でわりと後悔します。

地震保険は必要か?

このご時世、地震保険もほぼ必須と言えるでしょう。2018年にまさかの北海道での大震災を考えると、加入しなくて大丈夫な地域は日本には存在しません。

地震保険は火災保険の半分までしか保険金額を設定することができないのですが、特約で火災保険と同額にすることが可能です。

賃貸アパートの火災保険や自分が建物の所有者で、部屋を人に貸している場合の保険はこれとは異なります。

火災保険は私は特約も含め、ほぼフルサポートで加入をすることをお勧めしています。一体いくらするんだと渋るかたもいるかも知れませんが、資産はしっかりと保険で万が一の時に備えるお金も含めて資産と言えます。

万が一の時に金銭的または同等のものをすぐに用意できない資産は、単なるリスクの高い資産で0か100かの運用をしているのと同じですよ。

火災保険、地震保険が値上がりをして、消費者として納得いかない面は私自身もあります。ただ、値上がりをするということは、これからまだ災害のリスクが高まっていくからです。しっかり備えておかないと大きな資産の損失を被ってしまいますよ。

金子賢司

この記事を書いた人

ファイナンシャルプランナー金子 賢司

これまで1000件以上の家計、住宅ローン、生命保険、損害保険、資産運用の相談に携わる。UHBなどのテレビのコメンテーターや確定拠出年金等のセミナーを毎年約50回実施。CFP資格保有者。TLC(生命保険協会認定FP(TLC資格とは))、損害保険トータルプランナー公式HP