投資信託は手数料が重要です
- 2019.06.18
- ファイナンシャルプランナー（ＦＰ） 未分類 資産運用
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投資信託は手数料が重要です
投資信託は手数料がかかります
投資信託は手数料がかかります。
販売手数料と信託報酬、信託財産留保額この３つが主に投資信託でかかる費用です。
①販売手数料とは？
投資信託を金融機関から購入する際に金融機関や証券会社に払う手数料のことを言います。購入時手数料とも言います。
この販売手数料は日本は比較的高いといわれています。投資信託は手数料無料です。とうたっているネット証券等があったとしたら、この販売手数料が無料だと解釈しましょう。
販売手数料無料の投資信託のことをノーロード投資信託、ノーロード投信と言ったりします。
よっぽど魅力的な商品でもない限りはノーロード投資信託を選択するのが基本です。
投資信託が初めてという方は、ノーロード投信をまずはピックアップしてその中から選択するようにした方が無難です。
②信託報酬
投資信託はプロに運用をお願いする商品です。プロに依頼をするのですから、タダではやってくれません。そこで、預けている信託財産から信託報酬が差し引かれ、手数料を支払う形になっています。
一般的には投資信託の商品ごとに紹介されている投資信託は手数料は年利（年間）で紹介されているのですが、毎日少しずつ差し引かれています。
１００万円をとある信託報酬０．２％の投資信託に預けているとすれば、年間２０００円
これが毎日差し引かれています。２０００円÷３６５日が毎日すこしずつ差し引かれます。厳密には１００万をあずけていたとしても、運用によって変動するのでおおよそこれくらいの金額だという感覚を知っておいてください。
ただ、これは信託報酬０．２％の例です。
中には１．５％や２％という商品もあります。１００万円の１．５％は１５０００円です。
１年単位でみると大したことないと思う人もいるかもしれませんが、２０年、３０年と運用を継続すれば大きなさになります。
信託報酬も投資初心者のうちは、商品の内容よりも手数料が安い商品を選んだ方が賢明です。
アクティブ運用の手法をとる投資信託よりも、インデックス運用（パッシブ運用とも言います）の商品の方が手数料が安めです。
インデックス運用とアクティブ運用の違い
投資信託の仕組みをまずは説明します
投資信託は投資になれていなかったり、投資をするにも時間がなくて見られないという人がある程度お任せできる仕組みになっています。（あくまでもある程度で、お任せといってもリスクは自己責任です）
自分で株式等を個別で購入しようとしても、何を選んでいいのかわからない。経済情勢によって、株式や債券の持ち分の比率を変えましょう。と言われても、それぞれの商品の特徴や値動きなど見切れない。
そのような人たちは、お金を預けるからあとはうまくやってちょうだい！！というのが投資信託になります。投資を「信託」するので投資信託です。財産の管理を任せることを「信託」といいます。
そして投資信託の運用をする専門家のことをファンドマネージャーといいます。
毎月１万円をだすから、１００万円をあずけるからファンドマネージャーさん運用して増やしてね。
これが投資信託の仕組みです。
そして皆さんから集めたお金を、国内株式投資信託なら国内株式で、海外株式なら世界中の株式で、債券なら債券でとそれぞれの投資信託の方針の範囲内でファンドマネージャーは運用をします。
そこででた収益を投資家に、投資家が出してくれたお金に応じて、お礼に収益をお支払いするというのが投資信託の仕組みです。
もちろんプロでも失敗することがありますので、損失が発生することもあります。
投資家も様々な投資目的がありますので、１５％儲けたい人もいれば、銀行に預けておくよりかはマシで１％や２％の利回りでいいという人もいます。
大きく収益が出る可能性がある商品は、市場が何か下落する材料が発生した時も敏感に反応し、下落幅も大きいのです。
資産運用はプラスとマイナスは表裏一体の関係にあります。
リスクをとってもリターンを狙ってほしいひともいれば、リスクは小さくお金を減らさないことを心がけてほしい、、
でも銀行よりかは収益があるから１％や２％でも御の字という投資家もいるかもしれません。
だから投資信託は様々な収益タイプの投資信託もラインナップとして用意しているのです。
さてそこで投資信託の商品を作るときには、
投資信託はそれぞれの投資信託でどれくらいの収益を出すかファンドマネージャーは目標を立てることになります。
※目標を立てない商品もあります。
インデックス運用、アクティブ運用とは
それを踏まえてインデックス運用とアクティブ運用ですが、投資信託の運用を何パーセントにするか？という目標を決めるにあたり、ベンチマーク（指標）を参考にします。
インデックス運用
日経平均株価、TOPIX（東証株価指数）、NOMURA－BPIなど、各指標が何の意味があるのかというのはここでは置いておいて、このようなベンチマークが存在します。
これらのベンチマークに連動した成果を目指すのがインデックス運用（別名パッシブ運用）、上回る成果を目指すのがアクティブ運用です。
例えば日経平均株価をベンチマークとした投資信託があったとします。
ちなみに日経平均株価について詳しい説明を知りたい人はこちらです。
日経平均株価とは
「東京証券取引所の第一部」というところに上場している企業約２０００社、いわゆる日本でいう大手優良企業、野球でいえば一軍の企業の中からさらに２２５社（銘柄）を厳選して平均株価を算出して発表しています。
単純に平均値を出しているわけではなく、独自の手法を使って平均株価は計算をしています。
自分の過去のブログより
という意味なので、日経平均株価をベンチマークにしている投資信託を一つ購入すると日本の東証一部上場企業という日本の代表する会社２２５社全体に投資しているということとほぼ同じです。
あくまでも目標にしているだけなので、ファンドマネージャーの裁量によっては多少銘柄や、投資している企業も若干違うことがありますほぼ似ています。
アクティブ運用
アクティブ運用はベンチマークを上回る運用を目指します。なので、日経平均株価をベンチマークとしていますが、その投資信託が運用している中身は、日経平均株価とは大きく異なります。
アクティブ運用の方がファンドマネージャーの裁量が色濃く反映され、独自で企業訪問したり、分析、調査をするために手間がかかっています。そのため、手数料がインデックス運用よりも高めに設定されていることが多いです。
インデックス運用よりもアクティブ運用の方が手数料は高いです。
ではアクティブ運用の方がインデックス運用の商品よりも必ず大きな収益を出しているかと言えばそうでもありません。
資産運用初心者のうちは結局はもろもろの手数料が安い、インデックス運用の投資信託を選択するべきです。
③信託財産留保額
投資信託を購入したり、解約（売却するときに手数料の他にかかる費用。
信託財産留保額がかかる投資信託とかからない投資信託があります。
こちらについても信託財産留保額がかからない商品を選択するのが賢明です。
日本の投資信託の手数料は高い
先日こんなツィートをしました。
投資信託をしたらキャッシュバック？？ということです。
投資の本場アメリカやヨーロッパは手数料が極めて安いのですが、日本は割高です。ついにアメリカではキャッシュバックする企業も出始めているのです！
銀行の窓口などで投資信託をお勧めされることがあると思いますが、絶対にそこで買ってはいけません。
日本で販売している投資信託は手数料が高いです。
ネット証券はノーロード投信や信託報酬低いランキングなどで並べ替えをすることができます。
単純に人気ランキングが付いていたり、収益率の順番に並び替えたりすることができます。
自分で投資信託を選択できる人にとっては誰からも営業等を受けずに自分の判断で購入することができます。
そのためには自分の知識で投資信託を購入するので勉強は不可欠です。
勉強は大変なのですが、苦労した引き換えに手数料の安い投資信託を購入できるという大きなメリットを手にすることができるのです。
投資信託初心者は、中身云々で悩むよりも手数料重視でスタートしましょう。
慣れてきたら、リスクがさらに高い商品やおもしろそうなアクティブ投資信託を自分で探すのも面白くなってきます。
が、慣れてくるまでは手数料が優先だと私は考えます。
最近ではおつりで投資ができるトラノコやウェルスナビ等、きわめて少額からスタートできる運用会社も増えてきています。
これらは便利な仕組みを提供する代わりに販売手数料が設定されています。
ある程度まとまった（１０万がめやす）お金の運用でスタートしないと、手数料が投資信託で得られる収益よりも高くなり、元本割れしていく可能性があります。
最後です、
投資信託は初心者のうちは、ネット証券のランキングが付いている投資信託の中から、一番信託報酬の安いものを選ぶ。
どうしても迷ったらこれがおすすめです。
または、トラノコやウェルスナビといった会社で扱っている運用商品は、
リスク大、中、小の投資信託という３パターンしかありません。
手数料は若干高めで、商品がなんだかよくわからない、リスク大、中、小というざっくり３タイプしかないなんて・・と思うかもしれませんが、きわめて合理的な仕組みで作られています。
決してこれらの会社の回し者ではありませんが、
ウェルスナビなどは自分の資産運用の方針等をロボットアドバイザーといって簡単に診断してくれる仕組みがありますので、その通りにスタートして、長く運用するだけで高い確率で資産を増やすことができますよ。
投資の最終判断は自己責任でお願いいたします。
この記事の著者
金子賢司（かねこけんじ）ＣＦＰ資格所有者
これまでに１０００件以上の家計の相談や住宅ローン、生命保険の相談に携わる。ＵＨＢなどテレビのコメンテーターや確定拠出年金、イデコのセミナー等年間５０回程度のセミナーを行っています。 LINE@dli3529l Twitter @NICE4611 金子賢司 公式HP
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