保険の見直しで節約しましょう|ポイントは収入保障保険

保険の見直しで節約しましょう|ポイントは収入保障保険

保険の見直しで節約しましょう|ポイントは収入保障保険

いろいろな生命保険の見直し本などがでてすっかりその名前はよく知られるようになりました。以前に保険は定期保険、終身保険、養老保険の主な基本形に集約されていましたが、

専ら収入保障保険というものが保険の見直しでは、多くのケースで登場します。

収入保障保険とは?

収入保障保険は定期保険(かけすての保険)の一種です。

CMで「保険はやっぱり三角よね!」というフレーズを耳にしたことがあるかも知れません。保険はやっぱり三角よね!!とは一体いかなる意味なのでしょうか??具体例で話をした方が早いの事例を使ってお話をしていきましょう。

【前提条件】 40歳男性で60歳まで加入(20年間) 保険金3600万円、保険金の受取人は奥様とします。 以下提示する保険料は目安ですのでご注意ください
この前提条件で

①定期保険で補償を用意する場合

②収入保障保険で補償を用意する場合

を比較していきます。



①この保障を定期保険で用意する場合

この時の保険料は約14,868円/月になります。

ただし、40歳から60歳の間にご主人がお亡くなりになった場合は、

奥様はいつでも3600万円をうけとることができます。

 

②この保障を収入保障保険で用意する場合40歳時点で亡くなった場合3600万円が受け取れるという設計にした場合、

6060円/月になります

さらにBMI数位、血圧が保険会社規定の数字範囲内、タバコを吸わない条件が加わると

4,215円/月になります。

40歳時点では受け取れる保険金額は同じ3600万円なのになぜこんなに保険料が違うのでしょうか?

収入保障保険と定期保険は受け取り方が違うためです

以下は幸い40歳に加入をして、無事に生きていましたが10年後にご主人が亡くなったした場合で比較します

①の通常の定期保険では受け取れる保険金額は3600万円です。

定期保険はいつご主人が無くなっても保険期間(60歳)までの間は、この場合は常に3600万円が受け取れます。

イメージはこんな感じです。

定期保険

まずこれが定期保険です。

②の収入保障では受け取れる保険金額は1800万円になります。

②は亡くなった時の保険金は半分になっていることに注目してください

ではさらに50歳の時点でも無事に生きていて、55歳で亡くなった場合はどうでしょう。

①の通常の定期保険では受け取れる保険金額はやはり3600万円です。

②の収入保障では受け取れる保険金額は900万円

②収入保障は4分の1に

になります。

もうお分かりとはおもいますが、通常の①定期保険は保険期間中であればいつ亡くなったり、高度障害になっても3600万円が受け取れる。収入保障は契約してから時間が経過していくほど受け取れる保険金が少なくなっていきます。

収入保障は一度に大きな保険金を3600万円というように一括で受け取るのではなく、

毎月15万円を20年間かけて毎月受け取るという受け取り方をします。

※一括で受け取る方法もありますが、大きく削減されます。

今回の②の設計は15万円を毎月20年間受け取るという受け取り方をしているという設定にしている為、契約時にすぐに亡くなったり、後遺障害になった時は15万×12カ月×20年=3600万円が結果として受け取れるという設計になっているのです。そして時がたつとともに保障額が減っていきます。

収入保障保険

定期保険と収入保障の違いについてどう思うかは人それぞれです。

いつでも①は3600万円受け取れるんだからいいよね、という方もいますが、

BMI、血圧が規定内、たばこを吸わないという条件下での保険料を比較すると、毎月通常の定期保険で払う保険料は収入保障の倍以上です。

亡くなった時の保障の本来の目的は遺族の生活保障です。

子どもがひとり立ちして、住宅ローンも払い終わって、教育費もかからなくなって、年齢とともに多少は今の時代でも収入は増えていく。

ということを考えれば、ご主人に万が一のことがあった時の必要補償額は減っていくというのが合理的な考え方と言えるでしょう。

私たちのライフプランにあわせた保障内容にぴったりとマッチする保険。それが収入保障保険なのです。

この保険金額が徐々に減っていく形が、直角三角形に見えるので、保険はやっぱり三角よね・・と言われているゆえんです。

生命保険見直しの知識として、収入保障保険はぜひ知っておきましょう。

金子賢司

この記事を書いた人

ファイナンシャルプランナー金子 賢司

これまで1000件以上の家計、住宅ローン、生命保険、損害保険、資産運用の相談に携わる。UHBなどのテレビのコメンテーターや確定拠出年金等のセミナーを毎年約50回実施。CFP資格保有者。TLC(生命保険協会認定FP(TLC資格とは))、損害保険トータルプランナー公式HP