イデコ（iDeCo)のデメリット。住宅ローン控除は不利といわれる仕組み。

iDeCoのメリットとして所得控除を受けられるというメリットがあるのはこの記事を見る方には周知だとは思います。

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所得控除のメリットと住宅ローン控除はダブルで受けられる？

はい受けられます。

考えられます。

まず住宅ローン控除の仕組みです。２０１９年６月までは最大４０万まで住宅ローン控除を受けることができます。

iDeCo（イデコ）は「所得」控除、住宅ローン控除は「税額」控除です

はいはい違いがあるのね・・だから何なの？というとですね・・

まず税額控除の仕組みです

所得３００万の人が所得税、住民税１０％かかる人がいたとします。（厳密には所得３００万円から社会保険料を引いた金額に所得税、住民税がかかるわけですがちょっとわかりやすくするために割愛します。）

【事例①】

３００万円×１０％＝３０万円　この３０万円は所得税、住民税として年間支払っていることになります。厳密には所得税は天引き、住民税は翌年反映される）

しかし、仮に住宅ローン控除が２５万円枠が残っていたとします。

住宅ローン控除はこの３０万から引くことができます。

３０万円－２５万円（住宅ローン控除枠）＝５万円

この人は支払うべき所得税、住民税が３０万円のはずが、５万円でよくなったのです。これが税額控除です。

では、わかりやすく極端な例を提示します。

【事例②】事例①の人が毎月６万円のiDeCoに加入した

所得控除はまずここで登場します

所得３００万ー６万×１２カ月分＝所得は２２８万

毎月６万のiDeCoに加入することで、所得を下げることができました。所得を引いたので所得控除です。

先ほどの事例では３００万に税金がかかりましたが、所得控除を受けて今度は２２８万円に先ほどの税率がかかります。（所得によっては税率が変わることがあります）

２２８万×１０％＝２２．８万円

先ほどiDeCoに加入していない場合の３０万に対してこの時点で２２．８万円になっています。

ところが、住宅ローン控除は２５万円まだ残っています。

２２．８万円ー住宅ローン控除２５万円＝▲２．２万円

ここで▲２．２万円になったからといって還付を受けられるわけではありません。

住宅ローン控除枠が余ってしまう・・という状態になります。

ただ、iDeCOに加入していない場合は所得税、住民税は５万円だったのに対して、iDeCoに６万円加入した場合は税金は０円になりました。しかし住宅ローン控除枠を使い切らずに余ってしまったということです。

これをもったいないと考えるか、余ってもイデコに加入して老後資産を効率的に残せたのだからいいではないかと考えるかは自由です。ただ、住宅ローン控除の効果が薄れますか？と聞かれれば、そのようなケースもあり得るということです。

大きな住宅ローンの借り入れをして、控除枠を大きく、iDeCoの掛金が大きいとき

それぞれの所得や掛金や借入額を確認しないと、メリットが薄れるケースは判別がつかないので住宅ローンを組んでいる人は、iDeCoの加入金額はちょっと気にした方がいいでしょう。